社会の対策が必要なのはこの問題!?

こんにちは。

12月15日現在の公立高校倍率が出て、受験生の皆さんは一層学習に力が入っていると思います。

 

さて、公立高校入試問題の予想の第2弾は「社会」です。

 

私は昨年1月のブログで「今年(2023年度入試)の社会では以下のような項目に注目するべきだ」と書きました。

 

・ 為替相場(円高・円安)

 

・ 物価上昇(2022年の重大ニュース)

 

・ 税金の仕組み(高齢者福祉・防衛費増大)

 

・ 一票の格差(衆議院の10増10減)

 

・ 日本の労働環境・雇用状況(「働き方改革」)

 

・ エネルギー問題(化石燃料の高騰)

 

さて、その結果はどうだったのかといいますと・・・

 

・ 為替相場については大問5(公民)問4

 

・ 労働環境・雇用状況については大問5問5(労働基準法)

 

・ エネルギー問題については大問6(3分野総合)問2・3

 

で出題されていました。

 

さて、それでは今年出題が考えられる項目は何でしょう?

 

昨年のブログでもかきましたが、基本的には

「直接的な時事問題は出ない」

のが、埼玉県公立入試の社会(特に公民分野)の特徴ですが、

それでも2023年の課題から、以下のような項目を復習してもよいと思います。

 

・ 国会と内閣の関係(内閣支持率の低下)

 

・ 市場価格の仕組み(引き続き物価上昇)

 

・ 税金の仕組み(話題になった「減税」「増税」)

 

・ 国際協調と国際連合(相次ぐ国際紛争)

 

・ (世界地理で)インド(人口世界最大・急速な経済成長)

 

 

さて、こういった項目をどのように復習すればよいのか・・・

 

昨年、私は「新聞を参考に」という記載をしましたが、

最近では新聞の購入をされていないご家庭も多いのが事実です。

 

そこで

「インターネットを活用する」

のもよい代替案になると思います。

 

いずれにせよ、これらの項目については、受験生が自主的に調べていく必要性があるので、

積極的に取り組んでほしいですね。

 

では、今年度の社会の問題予想を終了します。

 

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